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スタグフレーションを通じて「投資力」を養う

＜スキャル歴12年の専業_億トレーダーがお届け＞

FXのファンダメンタルズ分析では、各国の通貨価値や物価など「景気の動向」が注目されます。なかでも、物価が上昇すると金融政策に影響するため、スタグフレーションの仕組みを理解していると、チャンスを逃すことなく取引できます。

そこで今回は、「スタグフレーション」に焦点を当てて、基礎知識からわかりやすく解説します。最後まで読むことで、景気の仕組みやスタグフレーションの発生要因、さらに景気の動向を通じて「現代人に投資力が求められる理由」がわかるでしょう。

スタグフレーションとは

スタグフレーションとは、景気が停滞していることを意味する「スタグネーション」と、物価・価格の上昇を意味する「インフレーション」を組み合わせた造語です。景気が後退している一方で、物価は上昇している現象のことを意味します。

通常であれば、景気が停滞すると需要が落ち込み、「デフレーション」を引き起こす流れになるため、物価・価格の下落要因として考えられます。

しかし、スタグフレーションは「原油価格の高騰」や「原材料等の価格上昇」などにより、不景気であるにも関わらず、物価が上昇してしまうのです。

スタグフレーションの要因3つ

気候変動が引き起こすスタグフレーション

大雨・干ばつ・台風などの気候変動が起こると、漁業・農業に悪影響があります。出荷量が大幅に減ることで供給能力が低下して、需要に追いつかない状態になってしまうのです。

日本は食料自給率が低く、輸入品が多い状態です。スーパーやコンビニに並んでいる食材の多くは輸入品なので、海外の気候変動による物価（輸入価格）の上昇が懸念されています。

また日本国内でも台風や大震災の影響により、農産物の被害が多くあります。国内の生産率が低下し、海外からの輸入も減ってしまうと、物価上昇は避けられない事態となるでしょう。

米中貿易摩擦が引き起こすスタグフレーション

大国のアメリカ・中国による貿易摩擦は、スタグフレーションを引き起こす要因になります。両国の関係性は世界的に大きな影響があるため、単なる国同士のいざこざでは片づけられません。

最近では、アメリカは「コロナウイルスを拡散したのは中国だ！」と非難しており、お互いに追加関税を掛け合うなど、両国の関係性が悪化しています。

また個人情報が悪用されるとして、中国企業が提供するアプリ「TikTok」、SNSの「ウィーチャット」を配信禁止にしたことは記憶に新しいでしょう。

アメリカと中国は輸出・輸入が大規模です。世界最大級の生産ライン同士で摩擦が生じると、広範囲のスタグフレーションを引き起こす要因になってしまいます。

とくに、中国の輸出を頼りに活動している企業の受注が落ち込むと、お互いの国内の物価上昇を引き起こす可能性があると考えられます。大国の経済力の低下は、世界中に影響するほどの変化であるため、米中貿易摩擦によるスタグフレーションが懸念されているのです。

コロナが引き起こしたスタグフレーション

日本は「ロボットの部品」や「半導体製造装置」など、多くの精密機械を生産しています。そのため、コロナの影響で生産が止まってしまうと、世界中の生産ラインが停止する可能性があります。

なぜなら、アメリカ・中国といった大規模の生産ラインは、大きな部品は自国で生産していますが、細かな精密機械は日本からの輸入に頼っているからです。

つまり、日本の精密機械が海外に届かないと、海外の生産ラインも影響を受けて、徐々に停止してしまうと考えられているのです。

とくに大きな影響があるのは、中国の工場が停止した場合です。中国は、世界の工業生産額の28％を占めているため、世界中に影響が広がり、その悪影響は日本に戻ってくる可能性があります。

例えば、最近ではコロナ過による「マスク不足」「マスク価格の高騰」が記憶に新しいでしょう。これは、物価（マスクなどの衛生消耗品）が高騰している一方で、景気は悪化しているスタグフレーションの状態といえます。

ただし、生産ラインの問題だけでなく、気候変動が要因のケースも考えられます。供給能力が低下して、需要に追いつかない場合にも「スタグフレーション」が発生するのです。

カネが余りモノが不足する時代へ！

経済は、「製造」「販売」「消費」の流れで回っています。つまり、経済とは「お金を使い続けることで回る歯車」のようなものです。

しかし、スタグフレーションが起きてしまうと、収入と物価のバランスが合わなくなり、個人から企業まで出費を抑える傾向になります。

そうなると、個人では節約をはじめ、今までよりも商品を買うことを控えるようになり、企業は商品を開発・製造しても売れないため、製造を減らしたり、販売数を減らしたり、雇用を減らしたりなど、コストを抑えるために出費となる原因を削っていきます。

2020年以降は、お金持ちがさらに有利な環境になり、強い企業は弱い企業から吸い上げるなど、「強いところにお金が集まり、弱いところまで行き届かない」状態になるでしょう。

お金持ちだけが欲しいものを好きなように買えるようになり、商売する側は高収入の人に合わせるしかなくなるので、世界的に見ても「貧富の格差」が広がる可能性があります。

では、2024年以降をどのように生き抜けばいいのでしょうか？

生き抜くためには「投資力」が必須

労働力より投資力のほうが勝てる！

投資力とは「投資を計画する力」です。自らの資産運用を計画する「投資力」を身につけることで、初めてお金を育てられます。

一方の労働力とは、生産物を作るために費やされる「人間の精神的・肉体的な能力」です。では、モノが減っている現在において、労働力は本当に必要でしょうか？

現在ではITが進化しており、ほとんどの労働力は不必要となる時代が来ると予想されます。

スタグフレーションが起こる時代では、「労働力 ＜ 投資力」となり、貧富の格差は拡大する一方です。なぜなら、労働力だけで稼ぐよりも、投資力のほうが圧倒的に稼ぎやすいからです。

例えば、時給1,500円で8時間労働をしたとしましょう。

日給1万2,000円を稼ぐのは大変ですが、10万円の資金があれば、米ドル／円のたった3pipsの値動きで「1万2,000円以上」を稼ぐことができます。場合によっては、わずか10秒で稼げる金額です。

このように、自分で働く以上の利益を追求できるのが投資の醍醐味であり、これからの時代に求められる「新しい稼ぎ方＝資産運用」なのです。

FXのレバレッジを活かした資産運用

投資は、自分で働く以上の利益を追求できますが、ある程度の資金がないと始められません。ただし、FXの「レバレッジ」を活用することで、大きな資金を運用できます。

当たり前の話ですが、10万円を1,000万円（100倍）に増やすより、1億円を1億1,000万円（1.1倍）に増やすほうが簡単です。投資に充てるお金が多いほど、資産運用の難易度は低くなります。

そのため、25倍までの規制がある国内FXではなく、レバレッジ500倍～1000倍以上で取引できる海外FXの利用価値が上がっているのです。

実際に、情報感度の高い人は国内FXから海外FXに移っており、海外FXならではの魅力的なサービスを利用するなど、すでに自分で資産運用を始めている方が多くいます。

スタグフレーションによる新たな時代に適応しよう

2024年現在、米中貿易摩擦を発端に世界中の生産ラインで悪影響が出ており、新型コロナウイルスや気候変動によって、世界的な経済悪化が懸念されています。景気が後退している一方で、物価が上昇している「スタグフレーション」が指摘されているのです。

今後、世界的なインフレが予想される状況であり、米中問題の先行き不明感から米ドルの方向感に注目が集まっています。労働力ではなく、投資力を身につけることで「自らの資産運用を計画する」新たな時代に適応しましょう。